熊本大学病院
熊本県熊本市中央区本荘1-1-1
17件の専門研修プログラムが登録されています
熊本大学総合診療専門研修プログラム
定員
10名
専攻医数
--名
指導医数
--名
当直回数
平均--回／月
モデル月収(卒後3年次)
約--円
モデル年収(卒後3年次)
約--円
プログラム概要
科目
総合診療
基幹施設／連携施設
阿蘇医療センター、小国公立病院、国民健康保険天草市立河浦病院、国民健康保険天草市立河浦病院、山都町包括医療センターそよう病院など
研修の特徴
熊本県では、医師の地域偏在、および専門分野の偏在が大きな問題となっています。また地域包括ケアシステムの構築、導入が言われている中で、今後、総合診療専門医の活躍する場は広がっていくものと考えらます。
前述の社会的背景に基づいた制度の理念に則り、熊本大学地総合診療専門研修プログラム（以下、本研修 PG）は病院・診療所などで活躍する高い診断・治療能力を持つ総合診療専門医を養成するために創設されました。熊本大学病院が基幹施設となっていますが、連携施設として熊本県内全域に位置する多数の病院や診療所等が参加し、様々な医療の場が研修のために提供されています。加えて PG の運営には行政からの支援も受け、オール熊本として総合診療専門医を育成するシステムが構築されました。本研修 PG の特徴としては、熊本県内全域の様々な医療現場で幅広い研修が可能であり、様々な支援や細やかなフィードバックを受けつつ研修できる環境が整っていることが挙げられます。また指導医に対しては、指導能力を高めるための講習会等（Faculty Development）が定期的に開かれ、指導環境の整備が継続して行われていきます。
このような充実した支援体制、指導体制に加え、本研修 PG は大学病院が基幹型の PG であるため、医学部学生や研修医などと関わる機会が多くあります。後輩たちと共にチームとして診療に携わり、教育を通じたたくさんの学びの場が提供されることになります。さらに研究に関しても大学病院の利点を生かし、日々の研修の中でのリサーチマインドを涵養することにとどまらず、実際に臨床研究に参加、遂行することを積極的に支援していきます。
また本研修 PG は、熊本県出身の自治医科大学卒業生や、熊本県医師修学資金貸与の熊本大学卒業生（地域枠入学者を含む）の義務償還対象となる施設の多くを含み、総合診療専門医としてのキャリア形成支援に寄与することも目指します。これらの取り組みによって、熊本県内の各地域で活躍する総合診療専門医の継続的な育成と育成の場の拡充を目指し、来る高齢化社会の中での地域包括ケアシステムの中で、県民の健康増進、維持にも貢献できる人材を養成します。
前述の社会的背景に基づいた制度の理念に則り、熊本大学地総合診療専門研修プログラム（以下、本研修 PG）は病院・診療所などで活躍する高い診断・治療能力を持つ総合診療専門医を養成するために創設されました。熊本大学病院が基幹施設となっていますが、連携施設として熊本県内全域に位置する多数の病院や診療所等が参加し、様々な医療の場が研修のために提供されています。加えて PG の運営には行政からの支援も受け、オール熊本として総合診療専門医を育成するシステムが構築されました。本研修 PG の特徴としては、熊本県内全域の様々な医療現場で幅広い研修が可能であり、様々な支援や細やかなフィードバックを受けつつ研修できる環境が整っていることが挙げられます。また指導医に対しては、指導能力を高めるための講習会等（Faculty Development）が定期的に開かれ、指導環境の整備が継続して行われていきます。
このような充実した支援体制、指導体制に加え、本研修 PG は大学病院が基幹型の PG であるため、医学部学生や研修医などと関わる機会が多くあります。後輩たちと共にチームとして診療に携わり、教育を通じたたくさんの学びの場が提供されることになります。さらに研究に関しても大学病院の利点を生かし、日々の研修の中でのリサーチマインドを涵養することにとどまらず、実際に臨床研究に参加、遂行することを積極的に支援していきます。
また本研修 PG は、熊本県出身の自治医科大学卒業生や、熊本県医師修学資金貸与の熊本大学卒業生（地域枠入学者を含む）の義務償還対象となる施設の多くを含み、総合診療専門医としてのキャリア形成支援に寄与することも目指します。これらの取り組みによって、熊本県内の各地域で活躍する総合診療専門医の継続的な育成と育成の場の拡充を目指し、来る高齢化社会の中での地域包括ケアシステムの中で、県民の健康増進、維持にも貢献できる人材を養成します。
研修内容
カンファレンス・勉強会
■研修期間を通じて行われる勉強会・カンファレンス等の教育機会
（例）定期的な TV会議システムによるカンファレンス・経験省察研修録（ポートフォリオ）勉強会や作成指導等
●学生や臨床研修医とともに屋根瓦式教育を行い、臨床・研究・教育のそれぞれで、継続的かつ複合的な視点を持った研修を行う。
●基幹施設である熊本大学病院と、総合診療Ⅱ等の連携施設となっている公立玉名中央病院は熊本大学病院地域医療・総合診療実践学寄附講座の学外分室である玉名拠点が設置されており、専用回線を使用したテレビ会議システムが設置されている。このシステムを用いて、遠隔カンファレンスや指導医間の連絡会議が毎週開催される。
テレビ会議システムは、現時点で 5施設に設置され活用されており、今後も多くの施設へ増設予定である。
●毎週のテレビ会議システムを使ったカンファレンスでは、外来の診療だけではなく、退院サマリーや通常の経験省察研修録の報告や発表を適宜行う。
●6 カ月に一回行われる経験省察研修録発表会を大きな区切りの目標として、経験省察研修録の作成指導は随時行われる。また発表会の終了後は、各専門研修医との個人面談も行われる。
●基幹施設である熊本大学病院では、2-3カ月に一度、学外から講師を招聘して、“地域医療・総合診療グランドラウンド”を開催している。
●熊本大学を中心に、県内の複数の総合診療専門研修プログラム施設とともに、2016年 4月 1日に発足した「熊本総合診療研究会」が提供するさまざまな学習機会にも参加可能である。また、関連する学会の学術集会では、発表の機会も提供される。
●またリサーチミーティングに参加し、適時、自身のプロジェクトの進捗について報告を行い、学術集会等での発表や学術誌への論文投稿を目指す。
●研修期間中に、一～二週間に一日程度、必要に応じて適宜、自己で選択できる研修機会を設ける。
（例）定期的な TV会議システムによるカンファレンス・経験省察研修録（ポートフォリオ）勉強会や作成指導等
●学生や臨床研修医とともに屋根瓦式教育を行い、臨床・研究・教育のそれぞれで、継続的かつ複合的な視点を持った研修を行う。
●基幹施設である熊本大学病院と、総合診療Ⅱ等の連携施設となっている公立玉名中央病院は熊本大学病院地域医療・総合診療実践学寄附講座の学外分室である玉名拠点が設置されており、専用回線を使用したテレビ会議システムが設置されている。このシステムを用いて、遠隔カンファレンスや指導医間の連絡会議が毎週開催される。
テレビ会議システムは、現時点で 5施設に設置され活用されており、今後も多くの施設へ増設予定である。
●毎週のテレビ会議システムを使ったカンファレンスでは、外来の診療だけではなく、退院サマリーや通常の経験省察研修録の報告や発表を適宜行う。
●6 カ月に一回行われる経験省察研修録発表会を大きな区切りの目標として、経験省察研修録の作成指導は随時行われる。また発表会の終了後は、各専門研修医との個人面談も行われる。
●基幹施設である熊本大学病院では、2-3カ月に一度、学外から講師を招聘して、“地域医療・総合診療グランドラウンド”を開催している。
●熊本大学を中心に、県内の複数の総合診療専門研修プログラム施設とともに、2016年 4月 1日に発足した「熊本総合診療研究会」が提供するさまざまな学習機会にも参加可能である。また、関連する学会の学術集会では、発表の機会も提供される。
●またリサーチミーティングに参加し、適時、自身のプロジェクトの進捗について報告を行い、学術集会等での発表や学術誌への論文投稿を目指す。
●研修期間中に、一～二週間に一日程度、必要に応じて適宜、自己で選択できる研修機会を設ける。
採用について
選考基準
■募集要項
http://www2.kuh.kumamoto-u.ac.jp/rinsyokensyu/recruit/koki.html
http://www2.kuh.kumamoto-u.ac.jp/rinsyokensyu/recruit/koki.html
応募期間
日本専門医機構公開の応募期間による
なお、専門研修プログラム説明会をインターネット上で情報を公開する形にて開催いたします。
申し込みをいただきましたら、公開ＵＲＬ等をメールにてお知らせいたします。
詳細につきましては下記ＵＲＬから総合臨床研修センターのＨＰにアクセスいただきご確認ください。
http://www2.kuh.kumamoto-u.ac.jp/rinsyokensyu/seminar/20200603s/
なお、専門研修プログラム説明会をインターネット上で情報を公開する形にて開催いたします。
申し込みをいただきましたら、公開ＵＲＬ等をメールにてお知らせいたします。
詳細につきましては下記ＵＲＬから総合臨床研修センターのＨＰにアクセスいただきご確認ください。
http://www2.kuh.kumamoto-u.ac.jp/rinsyokensyu/seminar/20200603s/
担当者名前
佐土原